従業員セルフサービスソフトウェア

情報の確認、勤怠記録、人事への申請を一つの従業員向けアプリで。アクセスは会社の設定に従い、申請は明確な承認フローで進みます。

従業員は自分で手続き、人事は必要な支援に集中

人事の仕事には、情報を見たい、勤怠を記録したい、申請を出したいといった日々の要望が多くあります。個別のメッセージや別々のファイルで対応すると、担当者は情報を探し、依頼を転送し、承認者を説明する作業を繰り返すことになります。

Employee Self Serviceは、こうした日常の用事を一つのアプリにまとめます。従業員が利用できるサービスを自分で使う一方、人事と上司は会社の設定に沿って役割を担います。誰に連絡するか迷うことを減らし、業務を整理できます。

従業員が必要な情報にアクセスしやすく

Forte HRIS Employee Self Serviceでは、会社が公開する情報を従業員自身で確認できます。毎回人事に依頼する必要を減らし、サービスや事務情報を探す出発点を一つのアプリにまとめます。

既に公開されている情報への繰り返しの問い合わせを減らすことで、人事は支援が必要な相談に時間を使いやすくなります。従業員も日常業務の中で情報を確認しやすくなります。

従業員と上司の役割に応じた情報表示

利用者によって必要な情報は異なります。従業員には自分に関する情報、上司にはチームへの責任に応じた情報が必要です。全員に同じ表示やアクセスを与える必要はありません。

Forte HRISでは、従業員や上司に表示する情報を会社が設定できます。役割や社内方針とアクセスを合わせ、利用者にとって適切な情報を提供する助けになります。

AI顔認識とライブネス検知による勤怠記録

従業員はEmployee Self Serviceから勤怠を記録できます。AI顔認識は顔の認識を支援し、ライブネス検知はカメラの前にいるのが単なる画像ではなく、その場にいる人物であることの確認を支援します。

AI 顔認識とライブネス検知は追加料金なしで利用できます。会社の勤怠設定に従い、従業員が打刻する際の確認を支援します。

申請は個別の会話ではなくアプリから

Employee Self Serviceは、会社で利用できる人事申請の窓口にもなります。従業員がアプリから申請を始めることで、事務上の依頼を常に複数のメッセージで伝える必要を減らせます。

システムに記録された申請は、人事と関係者の共通の参照先になります。対応が必要なときは会話を探し直したり申請者を再確認したりせず、対象の申請に戻って確認できます。

会社のルールに沿って進む承認フロー

申請は、会社が設定した承認フローに沿って進みます。従業員がアプリから申請し、上司や指定された承認者が担当する内容を確認します。

例えば、ある種類の申請を直属の上司が承認する場合、Forte HRIS にその経路を設定します。従業員は申請のたびに連絡先を確認し直す必要がなくなります。

利用前にアクセス権と承認経路を確認

利用を始める前に、従業員や上司に表示する情報、利用できるサービス、承認経路を決めておきます。設定を明確にすることで、会社の運用に沿ってアプリを使いやすくなります。

打刻方法、申請の手順、困ったときの連絡先も案内しておきます。日常の手続きは従業員が自分で進め、相談が必要な内容は引き続き人事が対応します。

FAQ

Employee Self Serviceに関するよくある質問

会社にどのようなメリットがありますか?

従業員は一つのアプリで情報確認、勤怠記録、申請を行えます。会社の設定に沿った業務を維持しながら、人事がすべての簡単な用事を仲介する負担を減らせます。

従業員と上司で表示する情報を分けられますか?

はい。Forte HRISでは、役割や会社の方針に応じて表示する情報を設定できます。全員が同じアクセスを持つ必要はありません。

アプリから勤怠を記録できますか?

はい。Employee Self Serviceは勤怠記録に対応し、AI顔認識とライブネス検知も利用できます。運用は会社の勤怠設定に従います。

顔認識とライブネス検知は追加料金が必要ですか?

いいえ。勤怠向けのAI顔認識とライブネス検知は追加料金なしで利用できます。

顔認識とライブネス検知は何が違いますか?

顔認識は顔を認識するための支援です。ライブネス検知は、カメラの前にいるのが画像だけではなく、その場にいる人物であることの確認を支援します。両方が勤怠確認に役立ちます。

申請の承認者はどのように決まりますか?

会社に合わせて設定した承認フローに従います。その設定により、申請者と承認者が明確な役割を持って処理を進めます。

Employee Self Serviceは人事を置き換えますか?

いいえ。従業員が自分で対応できる用事を支援するものです。人事は引き続き業務の設定、利用者の支援、詳しい相談が必要な事柄を担当します。

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